ＳＰＩ２はＳＰＩが２００２年１０月に大幅に改訂されたものです。
この改訂により、新傾向の問題が追加され、形式も一部変更されました。
現在ＳＰＩは廃止されており、代わってＳＰＩ２が実施されています。

ＳＰＩにおける能力適性検査は「言語能力検査＝国語」「非言語能力検査＝数学」に分かれています。
「言語能力検査」では語彙の豊かさと文章を的確に理解する力を測定します。
「非言語能力検査」では数字の並べ替えや、図形の展開など言語以外の力を測定します。
問題は中学生の教科書程度のレベルです。
練習を重ねることで容易に解けるようになります。

性格適性検査は４つの側面「行動的側面」「意欲的側面」「情緒的側面」「性格類型」から測定されます。
行動的側面の検査では、社交的で行動的な性質か、思索的で粘り強い性質かを測定します。
意欲的側面では、目標を持つ性質か、難問を活動的に解決する性質かなどを測定します。
情緒的側面では、ストレスを感じたときの気持ちの動きや精神的な安定性など、周囲から観察できない内面を測定します。
性格的類型では興味関心の方向、ものの見方、環境との接し方、判断の仕方について測定します。
前の３つの側面は「達成意欲」「自信性」などの１３段階の尺度より選択する形式になっています。

企業にとって新卒採用は特に、人手や時間、予算などの制約が多いものである。
例えば検査や試験の際の試験管、社外に選考会場を設ける場合にはその施設利用料も発生する。
WEBテストを導入することにより試験管も選考会場も必要が無く企業にとっては効率がよい。

しかしWEBテストは相手が見えないため、本人がWEBテストを受検しているか確認することができないという問題点もある。
また、受検者がWEBテストで不合格になった場合に、受検者の納得感が得られないという点も指摘されている。

WEBテストは自宅で受検できるため受検者にも効率がよく油断されがちであるが、企業はWEBテストで応募者を絞込む場合が多く、またWEBテストの通過者が２割程度という難関になる場合もある。
事前に十分な準備をしてWEBテストを受けることが望ましい。

WEBテストにもさまざまな種類があり、玉手箱、TG-WEB、WEB-CAB、リクルーティングウィザード、WEB-IMR、SPI２のテストセンター、WEBテスティングサービスなどが多くの企業で実施されている。

まずＹ-Ｇ性格検査、これは正式な名称は「矢田部・ギルフォード性格検査」といい、Ｊ.Ｐ.Guilfordらが開発した検査を矢田部達郎氏らが日本向けに作成し直した性格検査です。
簡単に実施できる反面、受検者により回答を故意に歪曲できるという欠点があります。

性格検査にはこのＹ-G性格検査の他に、クレペリン、数研式M-G性格検査、CPIなどがあります。

次にGAB（ギャブ）、これは幅広い職種を対象とした総合適性検査です。
基礎学力以上に「知的能力」や「統率力」、「忍耐力」、「パーソナリティ」を重視する企業に多く活用されています。

CAB（キャブ）は現在あらゆる業種で活用されている「コンピューター職適性診断テスト」です。
「知的能力」や「パーソナリティ」、「バイタリティ」、「忍耐力」など９つの項目のから分析され、SEやプログラマーなどに必要な能力を診断し、向き不向きを予測する検査です。

SPIはSynthetic Personality Inventory（総合人格評価）の略で、現在数ある総合適性検査の中でも最も多くの企業に活用されているものです。
SPIは能力適性検査と性格適性検査から成り立ち、２００２年１０月には大幅に改訂されＳＰＩ２となりました。

総合適性検査は他にCAREERVIEW、CETI、SAIなどがあります。

職業適性検査にはこれまでに述べた以外にもあらゆる機関が開発しており、筆記形式の他にもマークシートやＷＥＢ上での検査など、検査の形式も多様になっています。

検査は、個人の興味、性格、能力などの特性を様々な検査より導き出し、さまざまな職種の人間に対して行った検査の統計から共通する傾向を抽出し、個人の結果との一致を探すことにより適性を測定します。

統計的な分析に基づいているもので、結果が個人にそのまま当てはまるものではなく、また個人の向いている職業を特定するものでもありません。
同じ傾向の人がどんな職業に多いのか、自分の性質がどのような職業に受け入れられやすいのかを知る上では有意義であり、広く職業を検討する機会を持つことができます。
就きたい職業が決まっていない人には有効な判断材料の一つとして受けてみるとよいでしょう。

職業適性検査というのは、もともとは会社の人事異動に利用されていたもので、現在では就職試験として企業が実施することが多くなりました。

また、かつて適性検査は質問用紙と回答用紙より行われ、専門家が提出された回答を分析した上でカウンセリングを行うのが一般的でした。
現在では多くの就職情報のＷｅｂサイトで職業適性検査を行っており、誰でも容易に受けることができるようになりました。

現在の日本において適性検査を受ける機会は、進学の時、転職や就職活動の時、会社内の昇進試験の時などがあり、多くの企業に取り入れられています。

適性検査はさまざまな機関や業者から出されており、それらは心理学者らの人格理論に基づいて開発されているものも多く、結果にはある程度の信頼性・妥当性が得られています。

また適性検査の中でも、職業を決める前に行う職業適性検査は、受検者をいろいろな角度から測定し、その結果の傾向を分析して、同じ傾向の人間が多い職業を受検者が知り、検討する機会を持つという意味があります。
要するにアドバイス的なもので、受検者に向いている職業を特定するものではありません。
どのような職業に受け入れられやすい性質なのかを知る上では大変有意義なことでしょう。

適性検査の内容は取り扱う業者により異なりますが、多くは「国語」「数学」「一般常識」「性格」などの科目より出題されます。
採用試験においては、企業は面接だけで個人の性格を見抜くことは困難であり、また面接の前に適性のある志願者だけに絞り込むことができる、さらに一般常識や国語、数学などの学力を測ることができるという利点があります。

●キャリアカウンセリングを受講できたり、転職ノウハウを教えてくれるコーナーもあります
転職フェアの会場には、求人企業のブースの他にも、キャリアコンサルタントなどに相談することのできるコーナーが設置させていることもあります。
「職務経歴書の書き方」や「面接対策」などの転職に関するノウハウを学ぶこともできます。
フェアに行ったら、ぜひ活用してみてはいかがでしょう。

●来場者たちの姿を見て刺激を受けて、「仲間」を作ることができる
当然のことなのですが、転職フェアに訪れるのは、求人企業だけでなく、転職を考えているたくさんの人も集まります。
キャリアアップをしたいのだけど、新しいことへ挑戦したいのに、どうも自分の意思が弱くて行動へと移すことができない。
しかしこんな自分をどうしても変えたい……などの考えをもっている人は、フェアに来ている他の来場者たちの姿を見て刺激を受け、モチベーションが上がるのではないでしょうか。
企業ブースで順番待ちの時や休憩コーナーなどで他の来場者達に声をかけて「転職活動仲間」を作ることができるはずです。

●企業と対等な立場で、聞きたいことを質問できる
「応募するのはまだちょっと……だけど、企業の人と話はしてみたい」ということがありますよね。
転職フェアでは、企業に応募する前に企業担当者と話すことができる絶好の機会です。
「面接」になると、｢試されている｣という感覚に陥り緊張してしまい、聞きたいことも聞けないままということがありますが、転職フェアなら自分の知りたいことを質問できるでしょう。

●企業サイトや広告ではわからない企業の「雰囲気」をつかむことができる
企業ブースで会話をする相手が、必ずしも人事担当者とは限りません。
現場の担当者で、入社後に自分と一緒に働く人であり、その企業の生の声を聞くことが出来る場合もあります。
職場の雰囲気や企業風土などは、「理屈ではない何か」を感じとることができます。

●１日の間にたくさんの企業を見ることができる
転職フェアの会場には、数十社、多い場合には数百社の企業が一堂にあつまります。
色々な企業の情報収集の効率がとてもいいのは言うまでもありませんね。
また、自分が話を聞きたい企業ブースでの話を終了した後、たまたま立ち寄った企業の担当者と意気投合してなんて、思いがけない「運命的な出会い」を果たすかもしれません。

フェアに参加した人の感想として「たくさんの企業と話すうちに、自分の考え方や進みたい道も整理できてきた」という声があります。
フェアは、情報収集の場だけではなく、「自己分析」をする一手段としても活用できそうです。

転職回数4回あればもはや致命傷！？
では、もし現在あなたが、４回以上転職をしていたのなら、どうすればよいのでしょう。
面接担当者の考えとしては、少なくとも自社で三年程度は勤務をするだろうかという心配が出てくるはずです。
その場合には、転職理由がある程度もっともな理由であったり、貢献できる仕事の技量が能力面で十分なアピールが行なえることで転職回数の非を回避する事ができるかもしれません。
最悪、退職することになっても、年単位でしっかり働き、その間は十分に仕事に貢献できる事をアピールすることで納得してもらえるのです。
特に人事部の入社を希望する場合は、成功する人事の発掘できる技量があるかをその場で判断するのは、大変難しくなります。
なので、早期の退社などを減点対象とする仕事では、目立ちやすいということもあり、どうしても、リスク回避型の考えにならざるを得ません。
従って、「自分を採用することでのメリットと、安全性（今回の転職では、長期でしっかり働くという決意をしている旨」を十分に伝えることが必要になると思います。
人間というのは、そもそもが「一貫性」のある人を重視する傾向にあるのもその要素のひとつかもしれません。
ですので、転職する時に限りますが、業界も職種も変更する場合は、十分に考えて結論を出すのが必要かと思われます。