適性検査ＳＰＩ２の魅力

ＳＰＩはリクルートマネジメントソリューションズが開発した総合適性検査で、総合人事評価を意味しています。
ＳＰＩ２はＳＰＩが２００２年１０月に大幅に改訂されたものです。
能力適性検査と性格適性検査から構成されており、現在最も多くの企業で実施されている適性検査です。

この適性検査は「企業人としての資質を高い技術に基づいて測定することで、将来の成功度や未経験の仕事への適応度を予測すること」を目的とし開発されました。
３０年にわたる歴史があり、その間に蓄積されたデータにより分析することで精度の高い測定結果が期待できます。

また近年ではテストセンター、インハウスCBT、WEBテスティング、ペーパーテスティングなど、実施形態が多様になり、それぞれ受検者と企業のメリットが考慮され、企業や受検者の都合にあわせて選べるところも魅力の一つです。
例えばテストセンターの利用はペーパーテストと比較すると実施時間が半分に短縮され、企業にとってはコストも削減できるメリットがあります。

また測定結果は企業が採用面接の参考資料として用いるのに最適で、人物をより深く理解する手助けとなります。
また会社内の配置・配属の際にも、面接と同時にＳＰＩ２で測定された個人の特徴を把握できるので、より効果的な配属を行うことが可能になります。

さらに「本人フィードバック報告書」は本人に返却され、受検者は自らの性格特徴を客観的に捉え理解することができます。
これを利用し上司との相互理解につながると期待されます。

適性検査と転職

転職の理由には様々な理由がありますが、主に給与や会社の経営方針など勤務条件に対する不満と、「仕事が合わない」「自分の能力を発揮できない」「人間関係がうまくいかない」など、自分と仕事、または環境との不適合が原因のものがあります。

前者の勤務条件に対する不満が起こる原因は、就職活動の中で情報収集が不足していたことが考えられます。
求人情報で会社の経営方針や給与体系などの情報は入手できるものであり、面接時に確認することもできたはずです。

後者の原因は、就職先を決める前の自己分析が十分行われなかったことが考えられます。
自己分析とは自分の過去や性格を振り返り、また自分の性質や志向、価値観などを見つめ直し「どんな職業に向いているのか」を探ることです。
これは仕事の中で自分の資質や能力を生かすために不可欠な作業です。

自己分析は独自に行うこともできますが、潜在的な資質を知ることや客観的に判断するために適性検査を利用することもできます。
適性検査には職業適性検査や適職診断があり、さまざまな就職支援サイトで受検することができます。

適性検査は基本的に、さまざまな職種の人間に対して行った検査の統計から共通する傾向を抽出し、個人の結果との一致を探すことにより適性を測定するものです。
最近では転職者も対象にいれた社会人向けの職業適性検査が開発されました。
これは新卒者向けの適性検査に実務経験を経ることで得られる要素を加味して再編されたもので、今後利用者が増加するものと思われます。

適性検査とその活用

現代、就職活動をする若者の多くは「自分のしたい仕事」などの自分本位の考えだけで就職を考えます。
そのため新入社員、特に新卒新入社員の仕事や職場への適応能力が低下しているのが実情です。
入社して一年に満たない社員の早期離職が年々増えているのがその証といえるでしょう。

近年では、第二新卒の転職も含めて就職活動全体が売り手市場となっているため、仕事や職場が合わないと感じるとすぐに退職してしまうようです。
それは就職活動の中で自己分析を怠り、「自分に向いている仕事」「自分が本当にやりたい仕事」を突き詰めていないからでもあります。
就職活動では適性検査や適職診断を活用し、十分に自己分析をすることが望まれます。

企業は採用や配属にあたりできるだけ個人の適性を考えて行いたいと考えますが、履歴書や面接だけで個人の性格や適性は判断できません。
適性検査や性格診断を活用することで、多面的に個人の適性や資質を判断することができます。
「適性能力をみる検査」「知能をみる検査」「性格・人間関係能力をみる検査」などの検査を統計的に分析して適性を測り、採用や配置に結び付けます。

新入社員を配属する際には、仕事の内容や職場の特性が本人の適性と合うかどうかが重視されます。
この成否は社会人として第一歩を踏み出す社員が、よいスタートをきるために重要な判断です。

また企業では適性検査は結果をフィードバックし、新入社員の自己理解を深めるために活用されることもあります。
さらに上司が長所を伸ばし短所をカバーするように育てていくことで新入社員は仕事や職場へ適応していくでしょう。

適性検査と就職活動

学生や失業者が職業に就くために活動することを就職活動といいます。
中学生と高校生の就職は学校が主導で活動を行いますが、大学生は基本的に就職を希望する本人が主導となって活動します。

日本では大学生は在学中から活動を始めます。
一般的には４年生大学では３年次の夏頃には大学の就職セミナーを受けて活動の流れを掴み、自己分析をして自分の性格や志向、価値観を分析することから始まります。
そして自己分析により志望業界、志望企業を決定したら企業の就職サイトにエントリーし企業の情報を得て、その後は企業の採用スケジュールに従うという流れになります。

近年では就職活動は半年から１年ほど続き、途中で目標を見失ったり、当初考えていなかった業界へ興味が湧いたり、気持ちの変化がつきものです。
納得する企業からの内定を得るまでは、「自己分析、業界企業の絞込み、企業への挑戦」の繰り返しだと考えましょう。

このようなことを踏まえ、余裕を持って早い時期に活動を始めること、そしてできるだけ多くの情報を収集することが成功への近道といえます。

自己分析には独自に自分を見つめなおす方法や、就職サイトの自己分析ツールなどを利用する方法があります。
また、適性検査も多面的に自己の適性を測定することができる有効な手段です。
適性検査とは個人がどのような適性を持っているかを調べる検査です。
職業を考える場合には職業適性検査により、自分がある職業に対しどれほどの適性があるか、自分が希望する職業に適した素質をもっているのかを測定します。
適職診断と呼ばれることもあります。
今日では多くの就職支援サイトで無料適性検査や適職診断を受けることができます。

公務員と適性検査

公務員は憲法第１５条により、「全体の奉仕者」と位置付けされ、公共の利益のために勤務すること、そしてその職務の遂行にあたっては公正中立、かつ最大の能力を発揮することが求められています。
公務員には身分保障があり、その任免は法律により規定され、採用は公開平等の試験で、能力のみに基づいて任用することが定められています。

公務員は国の機関で勤務する国家公務員と、地方自治体で勤務する地方公務員に大きく分けられます。
公務員の応募者は毎年多く、採用予定数を大きく上回り、狭き門になっているのが実情です。
その魅力は安定性や男女平等、厚待遇といったイメージにあるようです。

公務員になるためには、この狭き門である採用試験に合格しなければいけません。
採用試験はほとんどの職種で学歴による試験区分に分けられています。

採用試験の内容は志望する種類により異なりますが、国家公務員３種や地方公務員などの事務系の職種においては適性試験が実施されています。
これは民間企業の適性検査に相当するものです。
公務員の事務系職種の大きな仕事に、文書の記録、集計、分類、照合、整理などがあり、この適性検査はこのような業務を正確にそして早くできるかという初期的適性を測定するために行うものです。

この適性試験が「事務適性」について測定する試験であるのに対し、警察官試験で実施されている適性検査は、クレペリン検査、ＹＧ検査、ロールシャッハなど性格検査です。
事務職の適性試験のような繰り返しの練習は必要ありませんが、どのような検査か前もって理解しておいたほうがよいでしょう。